サムスン電子がLG電子の主力製品である有機発光ダイオード（OLED）テレビにいわゆる「バーンイン（burn-in)現象」が見られると攻撃したことで起きた世界1、2位のテレビメーカーによるプライドの争いが収拾局面に入った。バーンイン現象とは長時間同じ画面を表示するとテレビ画面に残像が生じることを指す。
一時はサムスン電子がユーチューブやウェブサイトで攻撃をエスカレートさせたが、双方が攻防を自粛することを決め、沈静化に向かうことになった。
サムスン電子は今年8月、ユーチューブに自社製品のQLED（量子ドット発光ダイオード）テレビとLG電子のOLEDテレビを比較する残像テストの動画を掲載し、OLEDテレビには残像が生じると指摘した。この動画は全世界で1120万回再生された。
さらいに、今月23日にはサムスン電子のウェブサイトに液晶テレビとOLEDテレビのバーンイン現象を比較した実験結果を掲載した。
■LG、対抗を自粛
LGグループと財界によると、LGグループは24、25の両日、サムスン電子による批判への対応策を協議した結果、「（同じ方式で）ライバル企業の製品と技術を中傷しない」との結論を下したもようだ。
最近韓国製洗濯機に対する米政府の輸入制限措置発動など経営環境に不確実性が増す中、韓国企業同士が感情的に対立することは両社にとって好ましくないとの判断に立った。
2日間にわたる協議では、子会社LGのハ・ヒョンフェ社長をはじめ、LG電子、LGディスプレーの幹部らが「戦線拡大自粛」に同意したとされる。特に2014年にサムスン電子とLG電子の間で起きた「洗濯機戦争」のような事態を繰り返すべきではないとの点で認識が一致したという。
14年9月、サムスン電子はドイツのベルリンで開かれた家電見本市IFAで、LG電子の趙成珍（チョ・ソンジン）副会長一行が故意にサムスン電子の洗濯機を破損したとして検察に告訴し、2年にわたる訴訟を演じた。
LG幹部は「当時の紛争は国民を大きく失望させ、海外メディアにも皮肉られた。現在のサムスンの行動は『品質と顧客サービスの向上に力を入れよう』とする当時の合意の趣旨にも反する」と述べた。
LG電子の対抗自粛決定は、OLEDテレビに対する自信も背景にあるとみられる。LG電子は同日、7－9月期にテレビ部門がOLEDテレビの好調を受け、四半期ベースで過去最高となる4580億ウォン（約462億円）の営業利益を上げたと発表した。同社関係者は「テレビ部門の営業利益率は業界平均の2倍を上回る9.9％を記録した」と話した。
■サムスンも攻撃スローダウン
サムスン電子も今後、バーンイン現象に対する批判を自粛する方針を内部で固めたとされる。バーンイン現象の問題点を十分に消費者に周知でき、市場でも効果が表れていると判断したためだ。ライバルのLG電子と対立ばかり続けることがサムスン電子のイメージにも影響を与えかねないという意見もあったもようだ。
サムスン電子もLG電子と同様、テレビの品質と業績争いには自信を持っている。20日にはメディア向けの説明会で、海外の市場調査会社であるGfK・NPDのデータを引用し、4－6月期に価格2500ドル以上の高級テレビ市場でサムスン電子がシェア38％で圧倒的トップに立ったことを明らかにした。
サムスン電子関係者は「バーンイン現象に関する動画、文章、シェア関連資料は、消費者の選択に役立つ情報を提供したものだ。市場でもバーンイン現象に対する警戒心が高まっており、追加対応は自粛する方針だ」と述べた。
全洙竜（チョン・スヨン）記者
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/10/27/2017102700648.html
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/10/27/2017102700648_2.html
http://www.chosunonline.com/site/data/img_dir/2017/10/27/2017102700616_0.jpg
一時はサムスン電子がユーチューブやウェブサイトで攻撃をエスカレートさせたが、双方が攻防を自粛することを決め、沈静化に向かうことになった。
サムスン電子は今年8月、ユーチューブに自社製品のQLED（量子ドット発光ダイオード）テレビとLG電子のOLEDテレビを比較する残像テストの動画を掲載し、OLEDテレビには残像が生じると指摘した。この動画は全世界で1120万回再生された。
さらいに、今月23日にはサムスン電子のウェブサイトに液晶テレビとOLEDテレビのバーンイン現象を比較した実験結果を掲載した。
■LG、対抗を自粛
LGグループと財界によると、LGグループは24、25の両日、サムスン電子による批判への対応策を協議した結果、「（同じ方式で）ライバル企業の製品と技術を中傷しない」との結論を下したもようだ。
最近韓国製洗濯機に対する米政府の輸入制限措置発動など経営環境に不確実性が増す中、韓国企業同士が感情的に対立することは両社にとって好ましくないとの判断に立った。
2日間にわたる協議では、子会社LGのハ・ヒョンフェ社長をはじめ、LG電子、LGディスプレーの幹部らが「戦線拡大自粛」に同意したとされる。特に2014年にサムスン電子とLG電子の間で起きた「洗濯機戦争」のような事態を繰り返すべきではないとの点で認識が一致したという。
14年9月、サムスン電子はドイツのベルリンで開かれた家電見本市IFAで、LG電子の趙成珍（チョ・ソンジン）副会長一行が故意にサムスン電子の洗濯機を破損したとして検察に告訴し、2年にわたる訴訟を演じた。
LG幹部は「当時の紛争は国民を大きく失望させ、海外メディアにも皮肉られた。現在のサムスンの行動は『品質と顧客サービスの向上に力を入れよう』とする当時の合意の趣旨にも反する」と述べた。
LG電子の対抗自粛決定は、OLEDテレビに対する自信も背景にあるとみられる。LG電子は同日、7－9月期にテレビ部門がOLEDテレビの好調を受け、四半期ベースで過去最高となる4580億ウォン（約462億円）の営業利益を上げたと発表した。同社関係者は「テレビ部門の営業利益率は業界平均の2倍を上回る9.9％を記録した」と話した。
■サムスンも攻撃スローダウン
サムスン電子も今後、バーンイン現象に対する批判を自粛する方針を内部で固めたとされる。バーンイン現象の問題点を十分に消費者に周知でき、市場でも効果が表れていると判断したためだ。ライバルのLG電子と対立ばかり続けることがサムスン電子のイメージにも影響を与えかねないという意見もあったもようだ。
サムスン電子もLG電子と同様、テレビの品質と業績争いには自信を持っている。20日にはメディア向けの説明会で、海外の市場調査会社であるGfK・NPDのデータを引用し、4－6月期に価格2500ドル以上の高級テレビ市場でサムスン電子がシェア38％で圧倒的トップに立ったことを明らかにした。
サムスン電子関係者は「バーンイン現象に関する動画、文章、シェア関連資料は、消費者の選択に役立つ情報を提供したものだ。市場でもバーンイン現象に対する警戒心が高まっており、追加対応は自粛する方針だ」と述べた。
全洙竜（チョン・スヨン）記者
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/10/27/2017102700648.html
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/10/27/2017102700648_2.html
http://www.chosunonline.com/site/data/img_dir/2017/10/27/2017102700616_0.jpg