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愛媛の銭湯・温泉・入浴施設
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0001|男|名無し湯|女|垢版2009/07/11(土) 05:30:28ID:gS6BmT3f
愛媛の銭湯・温泉・入浴施設について語るスレです。
0125|男|名無し湯|女|垢版2018/10/26(金) 08:15:21.01ID:1/0tsPAc
スタッフ《お母様へいつもお世話になっております。ご連絡ありがとうございます。大勢の方々に注目される仕事ですので、
本人にはかなりきつい事を言う事も多々ありますが、成功を目指しているからこその事でございますので、何卒ご理解ご協力をお願い致します。
ありがとうございました。》母・幸栄さん《いえいえ(輝きの絵文字)きつく言っていただかなければ行動に移せない子なのは十分理解しておりますのでこれからも厳しくご指導よろしくお願い致します(輝きの絵文字)》
少なくとも当時は、幸栄さんも事務所に対して「厳しい指導」を求めていた様子がわかる。所属事務所の佐々木社長が困惑して話す。
「ご遺族は今になって“事務所は高校転学の費用を貸すと言ったのに直前で撤回した。それが萌景を追い詰めた”とお話しされています。
しかし、そもそも私たちは入学金3万円をお渡しし、その後、制服代などの約7万円もすでにお貸ししています。
それも、まったくの善意からなのです…」萌景さんはもともと通信制の高校に通っていたが、全日制への転学を希望し、
2月に私立高校を受験して見事に合格。グループのメンバーやスタッフからも祝福されていた。「ただ、高校入学にかかる費用の計20数万円がどうしても用意できないとのことでした。
聞くと、“お義父さんが私にはお金を一切使わないと言っている”とのこと。私たち事務所がサポートしないと、
萌景さんが学校に通えない状況でした」(佐々木社長)遺族の代理人は「萌景さんが勝手に事務所と進学の話を進めた。
だから、家族は表立って積極的に進学資金を用意しなかった」と説明する。萌景さんは小学生の頃に実父と離れ、
母が再婚した義父と暮らしてきた。裁判提起の会見には母親や姉が出席したが、その義父の姿はなかった。
「残りの12万円を学校に納める前日の朝、お母さんから事務所に、『帰りが遅いなど萌景の素行が悪く、私の言うことを聞かない。
事務所の方から叱ってください』とお願いされたんです。だから、スタッフがお金を貸すのを一旦保留にし、
“今日中に必ず社長に連絡をするように”と諭したのです。その夜、萌景さんから電話があると、『お母さんと話し合って、
全日制の学校に行くのはやめました』と言う。驚きました。何度も『お金は用意しているよ。本当にそれでいいの?』と聞いたのですが、
萌景さんは『もうお母さんと決めたので、すみません』と何度も謝っていました」(佐々木社長)実際、幸栄さんは過去のインタビューで、
萌景さんに「明日、全日制高校は辞退しよう」と伝えたと語っている。なぜ母親は全日制に通うことに反対したのか。
0126|男|名無し湯|女|垢版2018/11/15(木) 14:22:58.22ID:q22e3zYD
「技能実習生として来日したけど過酷な労働に耐えかねて脱走した女性を狙って、
WeChatなどで人を集めている連中がいます。彼らの多くは、
非合法のマッサージ店に失踪した女性実習生を派遣します。
いま、いわゆるチャイエスと呼ばれる中国エステ店も、
留学生などを雇うと摘発時のリスクが風営法だけでなく入管法にも違反するので倍増し、
悪くすれば店主の在留資格も剥奪され強制送還されます。
そのため、“まともな”というと語弊はありますが、
ソフトサービスだけの店などは在留資格が不確かな人は雇わない傾向にある。
つまり、脱走した実習生を雇うのは“まともな店”ではない。
つまり本番などを強制されるような店であることが少なくありません。
さらに悪いことに、その際に、旅券や在留カード、通帳などを“安全なように保管してやる”とか、
いろいろと甘言を弄して逃げられないようにする連中もいるようです。
悪質な日本の技能実習先から逃げた同胞を、同国人の不良が食い物にしているんです。
技能実習生のコらは、逃げ場も救ってくれる人もいない、真の“弱者”なんです」
また、中国に替わり、実習生の派遣元として増えているベトナムについても同様だ。
「近年では来日外国人の犯罪件数で中国人を抜いて最多となっているのがベトナム人ですが、
こうしてベトナム人の犯罪が増える要因の一つが技能実習生制度だと思います。
ニュースで暴行を受けたベトナム人技能実習生の姿を見ましたか? 
あんなの私の知る限りでは結構日常茶飯事ですからね。
もともと日本に来る前に話していた内容にない作業、
原発での除染作業だとかに派遣されるようなケースだけでなく、
虐待や差別が横行している職場ですよ。
逃げ出さざるを得ない。そうして逃げ出したコらを、
もともとあるベトナム人犯罪グループがリクルートするわけです」
0127|男|名無し湯|女|垢版2018/12/07(金) 17:28:37.25ID:a/PgqXeB
2018年11日18日に元グラビアアイドルでタレント大森玲子が結婚した。とてもメデタイ話である。
さて最近では大森はメディアにおいて殆ど見かけることはなかったが、
デビュー当時は函館出身という事もあり、素朴で純情な少女で売り出していた。
大森の同期には現在深田恭子、一年後輩には優香などもいるホリプロに所属していたのである。
また大森は声優や歌手としても活躍していたこともあり多方面で活躍していた。
1999年、大森は当時、未成年という立場で深夜生放送のラジオ番組に出演し、
当時の所属事務所ホリプロと毎日放送の社員が労働基準法違反で書類送検される事件が起こった。
これは国会でも取り上げられ、現在でも公文書として残っている。
0128|男|名無し湯|女|垢版2018/12/24(月) 17:48:11.60ID:f7xySX+F
かつてGHQは皇室を廃止しようとした。しかし、敗戦直後の日本では「皇室を廃止しようとする者など、共産主義者か余程の変わり者だろう」と言われたものだ。
だからGHQは、ありとあらゆる手段を使って日本人と皇室を切り離そうとした。曰く「戦前の日本は悪いことばかりした」、
曰く「戦前の日本は天皇絶対のカルト国家だった」、曰く「日本は敗戦により平和で民主的な国に生まれ変わった」などなど。
いわゆる自虐教育は、根本的に70年以上たった今も続いている。しかし、陛下の譲位に対し、今や共産党まで賛成した。
皇室と国民の絆を断ち切りたいとしたら、一体、何をすればよいのだろうか。敗戦後の自虐教育によってもなお、
皇室と国民の絆は切れていないどころか、むしろ強固になっている。共産党までが譲位に賛成するこのご時世、
陛下に弓引くものなど、余程の変わり者だけである。では、余程の変わり者の正体とは、どのような人々か。保守を自称する、
安倍内閣の応援団である。その証拠に、譲位の実現にあたって有識者会議が招集されたが、7人の論者が反対した。
そのなかの6人の論拠の幼稚さと言えば目も当てられなかった。その一々を紹介しないが、要するに6人に共通するのは
「天皇ロボット説」なのである。その6人は、日ごろは「保守」「戦後レジーム打破」「憲法改正」を唱えているのだが、
言っていることは日本国憲法そのものなのである。彼らは「天皇は今の日本国憲法に従って、死ぬまで天皇をやっていろ」と言わんばかりの主張を繰り広げた。
この6人の名前は簡単に検索できるし、議事録も残っているので自分で調べてほしい。少なくとも、ここで名前を挙げると、
こちらが汚れる。それどころか、「保守」を自称する人間の中には、陛下のお言葉を聞いて、「陛下は戦後生まれで我慢を知らない」と言ってのけた者もいる。
「譲位反対集会」で。そんな集会は一つしかないので、興味があれば自分でこれも検索してほしい。もっとも、
そんな世にもおぞましい集会を見たいモノ好きな方がいるかどうか、知らないが。この連中の問題は、本人たちが自覚しているかどうかは知らないが、
頭の中が日本国憲法の「天皇ロボット説」なのである。要するに「天皇は日本国憲法に従い、一切、自分の意思を示すな」である。
当然、こうした不敬な態度は皇族にも及ぶ。先日、秋篠宮殿下が記者会見をなされた。秋篠宮殿下は、大嘗祭は宗教色が強いので国費で行うのが適当かどうかと疑問を呈された上で、
憲法の政教分離との関係を考えると内廷会計で行うべきではなかったかと述べられた。さらに「大嘗祭自体は私は絶対にすべきものだと思います」との前提で、
「身の丈にあった儀式にすれば」と述べたにもかかわらず、宮内庁長官が「聞く耳を持たなかった」と批判された。
異例中の異例だ。皇族が宮内庁長官を公開の場で批判するなど、恐懼に堪えない。私が名指しされた立場なら、
恐れ多くて即座に辞表を出して許しを請う。ところが、当の長官の山本信一郎というお方は「困惑するばかり」だとか。実に太い神経だ。
0129|男|名無し湯|女|垢版2019/01/09(水) 10:45:59.90ID:KSBghzes
宮城県地方税滞納整理機構による給料の差し押さえは違法として、大崎市の女性(63)が8日、
同機構の運営に参加する県と同市に220万円の損害賠償を求めて仙台地裁に提訴した。
訴状によると、女性は長男との2人暮らしで、世帯収入は女性のパートの月収8万〜
11万円と隔月の年金約7700円のみ。2008年から国民健康保険税や市民税、
県民税などの地方税を納められず、17年5月の時点で約140万円を滞納。
同年から徴税業務を担当した同機構は分割納付の申し出に応じず、
女性は母から借金をして100万円を納めたが、同機構は残額を納めるよう求め、
同年9月に女性の預金口座に給料が振り込まれた際、
口座の残高約8万7600円を全額差し押さえたとしている。
原告代理人の佐藤靖祥弁護士は「徴収率を維持するため、
無理な回収が横行しているのではないか」と指摘。原告の女性は
「死んでしまおうと何回も思った」と苦しい胸の内を明かした。
同機構は、自治体単独では回収の難しい税金の滞納・整理などを目的として、
県と大崎市など県内21市町村が参加する任意組織。同機構の柴田章生事務局長は
「訴状が届いていないため、内容を確認できない」とコメントした。
0130|男|名無し湯|女|垢版2019/01/21(月) 09:04:21.12ID:UTMJvnQS
さらに、個人的な利益目的で一家との関係を利用しようとすることを危惧」されている、とも伝えた報道は、
これまでのタブロイド紙とは重みが違っており、現在、VIP待遇でニューヨーク留学中だが、大学当局や現地の関係者たちもこれを重く捉えているという。
つまり、フィアンセという鳴り物入りでの留学ゆえのVIP待遇を受けていたが、その実情が海外にも知れ渡ればVIP待遇も剥奪されるのではという記事だ。
そして、留学しているニューヨークのフォーダム大学が年末から休暇であるにもかかわらず、一向に帰国する様子がないうえ、
母親であり金銭トラブルの種を蒔いた張本人とされるが自宅から忽然と姿を消してしまったと報じている。社会部記者のコメントとして、
年末から神奈川県にある家の明かりが消えたままであり、婚約発表後に自宅前に設置されたポリスボックスも無人であること、
パート先のケーキ屋にも顔を見せておらず、現在“蒸発”中であるとしている。とはいえ、姿を見せなくなったのは最近のことではない。
昨年9月の時点で、“失踪”を報じている。このときも横浜の実家周辺、パート先にもパタリと顔を見せなくなったとしていたので、
もう4カ月ほど仕事を休んでいるということなのだろうか。10月にいなくなった自宅マンションに汚物が投げ込まれたという謎の事件も伝え、
その後は自宅にこもりっきりであるともされていた。失踪報道が単に「蒸発」へと言葉を変えて続いているだけのようだ。
要するに、現状には変化はなく、結婚問題も何ら進展がない。ただ刻々と迫るなか、近い将来には何らかの動きがあることは間違いないのだろう。
このように各社が毎週熱を込めて報じるのも、その次の動きを今か今かと待ち構えているからに他ならない。
動きがないとすれば、呼びかけることになるのだろうが、母子を下手に刺激すれば何をされるかわからないという懸念も度々報じられてきた。
2018年は“異常性”が散々週刊誌に取り上げられた一年で、自宅や職場にも記者が張り付き、友人知人を名乗る人物には情報を売られ、
これで平常心を保ち日常を営み続けろというのも難しそうだ。それでも「借金トラブル」は彼ら自らが蒔いたタネ、誠実な対応を取らない姿勢ゆえに報道が過熱する、
つまり自業自得と言われてしまうのだろう。膠着状態が続くことにより、はじめの方々にとっても大きな心理的負担がのしかかっていることは確か。早く決着をつけることが何よりだが。
0131|男|名無し湯|女|垢版2019/02/12(火) 15:31:25.41ID:aZ9lCCGd
成長戦略の目玉の原発ビジネスは、国内外で壊滅的状況。国家戦略特区は、加計学園をはじめとした利権の温床となり果て
なんとか「功績」と言えるのが、株高の維持だ。「これで財界の支援を取りつけたため、長期政権が実現しているんです」
確かに、日経平均株価を見れば、安倍政権前に1万円割れしていたものが2万円を超える躍進を見せている。
「ただ、それを買い支えているのは我々の年金。恩恵を受けているのは企業経営者や投資家のみですよ。株価上昇の含み益で大きく儲かった企業も、
その多くを内部留保に回したため、従業員の給与はほとんど伸びませんでした。しかも日銀は“2%の物価上昇を2年以内に実現する”としていましたが、
6年たっても目標は達成できていません」庶民の“お財布の中身”に敏感なタクシー運転手や居酒屋店員も、
「景気が上向いたというが、その実感はない」と口をそろえる。「アベノミクスが景気を上向かせたとしても、
それを実感しているのは、日本国民の中でも、麻生太郎氏や竹中平蔵氏のような、ほんのひと握りの人でしょう。
アベノミクスは、株価や経済統計のみで存在する“まやかしの景気”なんですよ」さらにここにきて、その指標すらもアテにならないことが発覚した。
厚労省による毎月勤労統計調査の不正問題だ。「およそ文明国にはあるまじき行為で、国家の根幹に関わる不祥事です。
こういうデータがデタラメなのだから、政府が主張するアベノミクスの成果など、まったく根拠がないとしか言いようがない」
そんな中、10月には消費税率が10%に上がる。「なんの裏づけもない“景気回復”を根拠に消費に税金をかけるわけですから、
消費が冷え込まないわけがない。さすがに企業の収益も悪化せざるをえないでしょうね。デフレに戻る可能性もありますよ」
そうなれば、一般国民の所得は、今以上に大幅ダウンが必至。「深刻なのが、米中貿易摩擦や英国のEU離脱騒動に端を発する世界恐慌が迫っていることです。
増税による国内不況と世界恐慌が同時に発生した場合、国民の所得が減るのはもちろん、企業の連鎖倒産により失業率は上昇。
年金の支給は75歳からとなり、額はさらに減ることも考えられます。実態がまったくないアベノミクスでは、来るべきリスクに立ち向かうのは無理」地獄が待っている
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