日本郵趣協会の情報公開をクールに分析してみよう。今年もまた長期低落に歯止めがかかっていないことが
明瞭に分かるのだ。HPの情報公開で誰でも見られるデータが有る。決算報告の正味財産増減計算書だ。
2011年の会員数が10329人である。2012年には95%になり、2013年89%、2014年83%、2015年78%、2016年73%、
約7500名で、毎年見事に右肩下がりの落ち込み方である。
それより深刻なのが、公益財団法人日本郵趣協会が発行している出版物の落ち込みだ。公表資料を元にするので、YWと郵趣研究のデータが取れる。
2011年を100として、2012年97.44%、2013年88.51%、2014年81.37%、2015年72.72%、2016年63.91%だ。
この先10年後どうなっているのか、既に責任を取る立場には無いとはいえ、心底案じている。宙さん、和さん、頑張りなよ。頼みはPANDAの敬くん
だけになっちゃうぞ。