韓国の市民団体から戦犯企業認定された日本企業は以下の通り(拡散希望)

間組、古河機械金属、古河電気工業、フルチュウ、関東電化工業、関西汽船、広島ガス、国産電機、
吉沢石灰工業、大成建設、東邦亜鉛、東邦瓦斯、東海カーボン、宇部マテリアル、麻生セメント、

北海道炭礦汽船、飛島建設、三光汽船、三菱マテリアル 、三菱電機、三菱製鋼、三菱重工業、
三菱倉庫、旭硝子、三井金属鉱業、三井農林、商船三井、三井化学、太平洋セメント、 昭和KDE、

昭和飛行機工業、昭和産業、昭和電工、三井松島産業、信越化学工業、玉井商船、宇部興産、
宇部三菱セメント、旭化成、栗林商船、イビデン、ニチロ、日立造船、日立航空機、

JFEエンジニアリング、日本建鐵、日本軽金属、日本高周波鋼業、日本郵船、新日本製鐵、
日本曹達、日本通運、日本カーバイド工業、日本カーボン、 ジャパンエナジー、JRグループ、日本無線、

日本碍子、三井化学、日本製鋼所、NSユナイテッド海運、リーガルコーポレーション、日本鋳造、
日本車輌製造、 日本車輌製造、三菱化学、日本化薬、春日鉱山、日本ヒューム、日産自動車、

りんかい日産建設、日産化学工業、日之出郵船、ニッチツ、日鉄鉱業、日下部建設、常磐興産、
電気化学工業、帝国繊維、サワライズ、佐藤工業、佐野屋建設、京三製作所、大林組、

DOWAホールディングス、 鹿島建設、三井住友建設、西松建設、住石ホールディングス、
住友金属鉱山、 新日鉄住金、住友化学、熊谷組、日立製作所、銭高組、竹中工務店、池貝、岩田地崎建設、

清水建設、戸田建設、鴻池組、和光堂、富士重工業、中央電気工業、直江津海陸運送、
太平洋セメント、クラレ、川崎汽船、川崎運送、川崎重工業、 JFEスチール、 鉄建建設、ナイガイ、

宇部興産、太洋日本汽船、太平製作所、土肥マリン観光、品川リフラクトリーズ、
愛知製鋼、鶴見曹達、函館どっく、荒井建設、栃木汽船、黒崎播磨、横浜ゴム、清水運送、

サクション(Suction)瓦斯、いすゞ自動車、宮地汽船、大同特殊鋼、大同化学工業、大阪機船、
Hitz 日立造船、ダイワボウホールディングス、東京製鉄、東京麻絲紡績、東芝、マツダ、東海汽船、

東海ゴム工業、トナミホールディングス、燐化学工業、明星セメント、明治海運、門司港運、
味の素、飯野海運、保土谷化学工業、富士電機、不二越、北越メタル、ミクニ、石原産業、

石田(株)、神岡鉱業、愛知時計電機、愛知機械工業、(株)野上、コマツ、栗本鐵工所、丹野組、
菅原建設、商船三井オーシャン、エキスパート、コマツNTC、商船三井、(株)ダイゾー、

日新製鋼、敦賀海陸運輸、東海運、東京ガス、協和発酵キリン、三機工業、 住友大阪セメント、
新笠戸ドック 、日本製紙、新日鉄住金小倉製鉄所、リンコーコーポレーション、日本鐵板、

江若交通、リコーエレメックス、グンゼ、（株）吉年、姫路合同貨物自動、ダイセル、
オーエム製作所、ダイキン工業、大阪瓦斯、(株)ヨータイ、(株)セイサ、(株)セイタン、東京製綱、

東亜建設工業、東洋鋼板、東洋紡績、龍田紡績、馬淵建設、博多港運、飯野港運、伏木海陸運送、富士紡ホールディングス、備後通運、山九(株)、ヤンマー、サンデン交通、三菱商事、

森永製菓、相模組、マルハニチロ水産、小池組、SECカーボン、昭和鉄工、パナソニック、矢橋工業、神津製作所、神戸製鋼所、虹技(株)、野村興産、JFEミネラル、日本乾溜工業、(株)ニチリン、

日本水産、矢野鐵工所、ナブテスコ(株)、住友ゴム工業、住友鋼管、兼松日産農林、
アステック入江、田岡化学工業、田淵電機、淀川製鋼所、帝国窯業、テイカ(株)、

クラシエホールディングス、岡部鐵工所、未来図建設、未来図建設、(株)フジタ、鈴与(株)、名村造船所、山文油化、松村組、神崎組、新潟造船、住友電気工業、中山製鋼所、阪神内燃機工業、

中国電力、アイサワ工業、中越電氣工業、中国塗料、東芝機械、新明和工業、萩森興産、
秋田海陸運送、七尾海陸運送、片山鋲螺工業、片倉工業、平錦建設、ジェイ・ワイテックス、

(株)トクヤマ、王子製紙、オーエム紡機製作所、山陽特殊製鋼、大阪製鐵、トピー工業、
立飛企業、日本重化学工業、三菱伸銅、合同製鐵、黒崎播磨、日本山村硝子、向島ドック、東急車輛製造、

ミネベア(株) 大森、第一中央汽船、商船三井タンカー管理、住友大阪セメント、三井化学、日本カタン、 👀
Rock54: Caution(BBR-MD5:f70dfdc711a7c6ae6accccb939f27fbf)