韓国の民間団体が戦犯企業認定した日本企業は以下の通り(要拡散)

間組、古河機械金属、古河電気工業、フルチュウ、関東電化工業、関西汽船、広島ガス、国産電機、吉沢石灰工業、大成建設、東邦亜鉛、東邦瓦斯、東海カーボン、宇部マテリアル、麻生セメント、

北海道炭礦汽船、飛島建設、三光汽船、三菱マテリアル 、三菱電機、三菱製鋼、三菱重工業、三菱倉庫、旭硝子、三井金属鉱業、三井農林、商船三井、三井化学、太平洋セメント、 昭和KDE

昭和飛行機工業、昭和産業、昭和電工、三井松島産業、信越化学工業、玉井商船、宇部興産、宇部三菱セメント、旭化成、栗林商船、イビデン、ニチロ、日立造船、日立航空機

JFEエンジニアリング、日本建鐵、日本軽金属、日本高周波鋼業、日本郵船、新日本製鐵、日本曹達、日本通運、日本カーバイド工業、日本カーボン、 ジャパンエナジー、JRグループ、日本無線、

日本碍子、三井化学、日本製鋼所、NSユナイテッド海運、リーガルコーポレーション、日本鋳造、日本車輌製造、三菱化学、日本化薬、春日鉱山、日本ヒューム、日産自動車、

りんかい日産建設、日産化学工業、日之出郵船、ニッチツ、日鉄鉱業、日下部建設、常磐興産、 電気化学工業、帝国繊維、サワライズ、佐藤工業、佐野屋建設、京三製作所、大林組、

DOWAホールディングス、 鹿島建設、三井住友建設、西松建設、住石ホールディングス、住友金属鉱山、 新日鉄住金、住友化学、熊谷組、日立製作所、銭高組、竹中工務店、池貝、岩田地崎建設、

清水建設、戸田建設、鴻池組、和光堂、富士重工業、中央電気工業、直江津海陸運送、太平洋セメント、クラレ、川崎汽船、川崎運送、川崎重工業、 JFEスチール、 鉄建建設、ナイガイ、

宇部興産、太洋日本汽船、太平製作所、土肥マリン観光、品川リフラクトリーズ、 愛知製鋼、鶴見曹達、函館どっく、荒井建設、栃木汽船、黒崎播磨、横浜ゴム、清水運送、

サクション(Suction)瓦斯、いすゞ自動車、宮地汽船、大同特殊鋼、大同化学工業、大阪機船、Hitz 日立造船、ダイワボウホールディングス、東京製鉄、東京麻絲紡績、東芝、マツダ、東海汽船

東海ゴム工業、トナミホールディングス、燐化学工業、明星セメント、明治海運、門司港運、味の素、飯野海運、保土谷化学工業、富士電機、不二越、北越メタル、ミクニ、石原産業

石田(株)、神岡鉱業、愛知時計電機、愛知機械工業、(株)野上、コマツ、栗本鐵工所、丹野組、菅原建設、商船三井オーシャン、エキスパート、コマツNTC、商船三井、(株)ダイゾー、

日新製鋼、敦賀海陸運輸、東海運、東京ガス、協和発酵キリン、三機工業、 住友大阪セメント、新笠戸ドック 、日本製紙、新日鉄住金小倉製鉄所、リンコーコーポレーション、日本鐵板、

江若交通、リコーエレメックス、グンゼ、（株）吉年、姫路合同貨物自動、ダイセル、オーエム製作所、ダイキン工業、大阪瓦斯、(株)ヨータイ、(株)セイサ、(株)セイタン、東京製綱、

東亜建設工業、東洋鋼板、東洋紡績、龍田紡績、馬淵建設、博多港運、飯野港運、伏木海陸運送、富士紡ホールディングス、備後通運、山九(株)、ヤンマー、サンデン交通、三菱商事、

森永製菓、相模組、マルハニチロ水産、小池組、SECカーボン、昭和鉄工、パナソニック、矢橋工業、神津製作所、神戸製鋼所、虹技(株)、野村興産、JFEミネラル、日本乾溜工業、(株)ニチリン、

日本水産、矢野鐵工所、ナブテスコ(株)、住友ゴム工業、住友鋼管、兼松日産農林、アステック入江、田岡化学工業、田淵電機、淀川製鋼所、帝国窯業、テイカ(株)、

クラシエホールディングス、岡部鐵工所、未来図建設、未来図建設、(株)フジタ、鈴与(株)、名村造船所、山文油化、松村組、神崎組、新潟造船、住友電気工業、中山製鋼所、阪神内燃機工業、

中国電力、アイサワ工業、中越電氣工業、中国塗料、東芝機械、新明和工業、萩森興産、秋田海陸運送、七尾海陸運送、片山鋲螺工業、片倉工業、平錦建設、ジェイ・ワイテックス、

(株)トクヤマ、王子製紙、オーエム紡機製作所、山陽特殊製鋼、大阪製鐵、トピー工業、立飛企業、日本重化学工業、三菱伸銅、合同製鐵、黒崎播磨、日本山村硝子、向島ドック、東急車輛製造、

ミネベア(株) 、大森、第一中央汽船、商船三井タンカー管理、住友大阪セメント、三井化学、日本カタン

●あなたがリストのいずれかの社員であるなら、会社に警告を発するべきです。いま必要なのは韓国人に対する防衛です。