小学館が2日発売の週刊誌「週刊ポスト」で「韓国なんて要らない」などと題する特集を組み、
同誌に連載を持つ作家らから「差別的だ」と批判が噴出した。

同誌編集部は同日「誤解を広めかねず、配慮に欠けていた」などと謝罪するコメントを発表した。

特集は「『嫌韓』ではなく『断韓』だ」とうたい、日韓の国交断絶を想定した上で「GSOMIA破棄なら半島危機へ」などと予測。

韓国の学会のリポートを基に、韓国人の10人に1人は治療が必要なほど「憤怒調節」ができないとする記事を
「怒りを抑えられない『韓国人という病理』」の見出しで掲載している。
https://this.kiji.is/541213713408722017


韓国の成人の半分が憤怒調節障害、どのように怒りを堪えるか
https://japanese.joins.com/article/552/198552.html
2015年04月05日12時01分　中央日報日本語版

成人の半分以上が憤怒調節障害を体験していると調査された。

大韓精神健康医学会がこのほど実施した調査の結果、韓国の成人の半分以上が憤怒調節に困難を感じており、
１０人に１人は治療が必要なほどの高危険群であることがわかった。

憤怒調節障害は精神的苦痛や衝撃後に、不当さ、侮蔑感、挫折感、無力感などが持続的に頻繁に現れる不適応反応の一形態だ。
激憤または鬱憤という人間が持つ独特の感情のひとつだ。不当な待遇を受けたという思いに基づいた憎しみと憤怒の感情状態が長く続く障害をいう。

これは実際の犯罪につながったりもする。最近ある男性は自分の交際相手から別れ話を切り出され自動車で突進した。
ささいなトラブルが殺人につながったのだ。

また、スープの味付けが塩辛いという言葉から始まった言い争いの末に食堂の主人が客に凶器を振り回すかと思えば、
隣人間の駐車をめぐるトラブルで３０代の姉妹が殺されるなど、昨年“腹立ちまぎれ”により偶発的に起きた暴力犯罪は１５万件。全体の４０％に達すると調査された。