WEDGEについて

2011年より、大江紀洋が編集長となった期間には以下のような評価があった[3]。

安倍政権は各国に新幹線を売り込み、リニア中央新幹線の事業を前倒ししており、JR東海の会長である葛西敬之は政権に影響力があると共に、
政策を支持するとされる[6]。

佐高信によれば、産経新聞の雑誌版という向きで、福島原発事故後も早々に「原発再稼働に舵を切れ」とした[7]。

Wedgeは、産経デジタルが運営するiRONNAの参加媒体のひとつであり、ここに集うのはその名に反していろんな感じがせず嫌韓嫌中、朝日嫌い系だという[8]。

なお、記事中では原発の利用停止に伴う年間数兆円規模の国民負担の増大について指摘したり、
また、UNSCEARや国立がん研究センター等のデータを踏まえつつ、被ばく影響についても解説している。
さらに原子力を支持している環境保護派の事例も紹介しており、経済性や放射線に関する議論のみならず環境問題的側面にも言及している。[9]

『日刊水産経済新聞』はWedgeについて、公共性の高い新幹線の中で個人的な政治思想を押し付ける雑誌であると評し
、Wedgeが2014年8月号に掲載した「魚を獲り尽くす日本人」という記事の内容に偏向や虚偽が見られるとして、JR東海の社長宛てに抗議文を送付した[10]。

2013年には、二階俊博が取り上げられた「公共事業増で蘇った自民党建設族」という記事が載った3月号を回収し記事を削除し刷り直したということもあった[11]。

大江は、2016年7月に退任[12]。2016年8月には、7月号でのHPVワクチン関連の報道において、
『Wedge』紙面で実験の捏造だと表現されたことが、事実と異なるとして、Wedgeと記事を書いたジャーナリストに対して訴訟が起こされた[13]。