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・・・そのあまりの無神経さから、「実は炎上マーケティングだったのでは」なんて陰謀論まで飛び出してきている。
ただ、報道対策アドバイザーとして、この手の炎上案件に関わった経験から言わせていただくと、
「100日後に死ぬワニ」が時代錯誤的なゴリ押しマーケティングになってしまったのは、特に驚くような話ではない。
多くのカネが費やされ、さまざまな人が関わるプロジェクトというものは、規模や期待が大きくなればなるほど、誰も止めることができない。
もしそこで誰かが問題を指摘しても、「今さらやめられるか」と突っ走ってしまう、ということが多々あるのだ。

●　事前にリスクが判明しても 方向転換には断固抵抗

一体どういうことか、筆者の実体験から説明していこう。
以前、ある企業の経営幹部から、ＳＮＳを用いたプロモーションを考えているので、
実施前にリスク対策のアドバイスをしてもらいたいという依頼があった。
会社にうかがい、担当者からその概要を聞くと、ネト…ではなく愛国心溢れる方たちからすぐさまクレームが飛んできそうな、
センシティブな歴史問題に関係する部分があった。
そこで、過去に似た方向で炎上した事例を提示して、このままの方向性だとこのような被害も考えられますよ、といくつかのリスクシナリオを指摘。
未然に防ぐためにはプロモーションのタイミングや、打ち出しているメッセージなどをちょっと変更したらいかがですか、というアドバイスをさせていただいた。

すると、この話を聞いていた人たちの中に、物凄い勢いで筆者にメンチを切っている方たちがいることに気づいた。
後で聞くと、このプロモーションを立ち上げから担当していた責任者と、請け負っている広告代理店のクリエイターだった。