「ワーキング・ダディー」シム謀氏(36)はスーパーで日本産食品を選ぶたびに心が楽ではない。包装紙の裏面の原産地表記に「日本」と書かれているだけで2011年原発事故が発生した福島県とどれくらい近い場所で生産されたのか確認できないからだ。シム氏は英語で書かれた製造会社の名前をかろうじて日本語に翻訳して検索してから製品を買い物かごに入れることもある。

11日は2011年東日本大地震が発生して8年になる日だ。消費者らは相変らず原発事故地域近隣で作った食品を避けるために「各自図生」(各自が生き残る方法を探すという意味)している。現行法上、輸入食品の包装紙表面には国内輸入および販売会社の住所を書くようになっているが、本来、現地製造会社の場合は会社名だけ表示してもかまわないからだ。

このために育児コミュニティでは「海外検索エンジンで探すと、子供が食べた食品が福島近隣で製造されたものだった」という文が繰り返し上がってくる。この様な中、最近では日本産食品のバーコードをカメラで撮れば該当製造会社のすべての製造工場位置を画面に出すスマートフォンアプリまで出てきた。

「RadDog」(放射線を探す犬という意味)という名のこのアプリは発売2カ月で3万人余りがダウンロードするほど注目を集めた。日本国内生産工場が福島原発事故地域から半径160キロ内にあれば犬が「モン!」（訳注：日本語のワン）とほえる警告画面が出てくる。東亜日報取材チームがソウル江南区のある輸入食品売り場に陳列された日本産食品34個を対象に試した結果、14個で警告メッセージが出た。このアプリを開発したファン・チャンユ氏(29)は「スーパーで日本産食品を選んで不十分な原産地表示方式に苦しさを感じて直接アプリを作った」と話した。

食品医薬品安全処は福島と隣接した地域の農産物27品目と水産物全商品の輸入を禁止し、加工食品は持ちこむたびに放射能が検出されるか精密検査しているので不安に思わなくても良いという立場だ。しかし、「原産地表示が不十分だ」という消費者の指摘が続くとすぐに新薬処は翌月から日本産食品の製造会社住所を公開することにした。ただし製品の表面ではなく「食品安全局」ホームページだけに公開する方式で消費者がいちいち確認しなければならない。

一方、日本の消費者らも福島産製品を避けている。日本消費者庁が最近実施した「食品の放射性物質関連意識調査」によれば「福島県が原産地の食品の購買を迷う」という人は5176人中646人で約12.5%であった。調査が始まった2013年以後、最も低い水準に落ちたが日本人たちも相変らず福島産を忌避しているという意味だ。

東京=パク・ヒョンジュン特派員

ソース：東亜日報(韓国語) ひょっとして福島産？相変わらず日食品恐怖
http://news.donga.com/Main/3/all/20190311/94472530/1