2019/08/14 07:12サーチナ

　中国メディア・海外網は１２日、韓国で反日感情の高まりによる日本製品ボイコットが「クレイジーすぎる」レベルにまでエスカレートしており、ボイコットの対象が日用品や娯楽品にまで広く波及したと報じた。

　記事は、７月４日に日本政府が半導体材料３品目の対韓輸出規制措置を打ち出したことで起きた、韓国消費者による「日本製品ボイコット」運動がすでに１カ月あまり続いており、反日感情がさらに高まるにつれてボイコットの範囲が日本のビールブランド、アパレルブランド、日本車から乳幼児用品やゲーム機にまで及んでいると紹介した。

　そして、韓国のＥＣサイト・１１番街が示したデータで、７月７日から８月６日までに日本の有名紙おむつ製品の販売数が前年同期比で４８％減とほぼ半減したことが明らかになったとしたほか、別のＥＣサイトでも日本の紙おむつの売り上げが減ったのに対して、他国ブランドの代替製品の販売が前年同期比で７割以上増加した伝えている。

　また、１１番街では任天堂のポータブルゲーム機についても、７月７日からの１カ月間の売り上げが前の１カ月に比べて３０％も減少したことを紹介するとともに、別のサイトでは日本ブランドのゴルフ用品の売り上げも１カ月前より１０％以上減ったと説明。児童向けゼリーやハンドソープ、男性用化粧品などの検索回数も半分程度に減ったとした。

　記事は一方で、「ノー・ジャパン」と書かれたステッカーや衣服がＥＣサイト上で人気を集めており、あるＥＣサイトでは今月９日の１日だけで「ノー・ジャパン」グッズが７０点あまり売れたと紹介している。

　中国メディアが「あまりにもクレイジー」という表現を用いて韓国国内の日本製品ボイコットについて伝えたことからは、反日感情が高まった際に同じく日本製品不買運動をした中国人も「いささかやりすぎではないか」と感じている可能性があることがうかがえる。（編集担当：今関忠馬）
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