２０１８年平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）が１０１日後に迫った。大会の成功に対する期待が大きいが、その一方で大きな負債を抱えるのではという懸念もある。多くの専門家は大会後に江原道（カンウォンド）地域の主要競技場が「白い象」（ｗｈｉｔｅ　ｅｌｅｐｈａｎｔ、厄介なもの）にならないか心配している。 

  今まで国内で開催された国際スポーツイベントの中には「血税を食うカバ」が少なくなかった。２０１４年にアジア競技大会を開催した仁川（インチョン）は１６カ所の競技場を新築し、１兆７２２４億ウォンを投入した。その大半が負債として残った。仁川市は２０１５年から２０２９年まで毎年、少なければ１００億ウォン（約１０億円）多ければ１５００億ウォンを返済していかなければならない。全羅南道が招致したグローバル自動車レーシングイベントのフォーミュラワン（Ｆ１）は２０１０年から４年間で累積赤字が１９００億ウォンに増え、２０１３年に開催を中断した。 

  平昌五輪の競技場は開会・閉会式場を除いて計１２カ所。新築競技場は６カ所で、残りの６カ所は改善･補修した。建設費は総額１兆ウォンにのぼる。新設された旌善（チョンソン）アルパイン競技場（２０３４億ウォン）をはじめ、江陵（カンヌン）アイスアリーナ（１３４０億ウォン）、江陵スピードスケート競技場（１２６４億ウォン）など、１０００億ウォン以上が投入された建物が５カ所にもなる。 

  全体の競技場のうちまだ事後活用案が決まっていない建物は江陵スピードスケート競技場、江陵ホッケーセンター旌善、アルパイン競技場の３カ所だ。 

  江陵スピードスケート場は当初、五輪終了後に撤去する予定だったが、昨年、活用する方向に方針が変わった。これに関連し、国政介入事件「崔順実ゲート」の張本人・崔順実（チェ・スンシル）被告の姪チャン・シホ氏が自ら設立した冬季スポーツ英才センターを通じてこの競技場の運営権を手に入れようとしたという疑惑が提起された。 

  江陵ホッケーセンターは事後管理を引き受けることになっていた大明（デミョン）グループが手を引いた。国政介入事件「崔順実ゲート」の張本人・崔順実（チェ・スンシル）被告と関係がある競技場というマイナスのイメージのため、５年間に１００億ウォン（約１０億円）にのぼる運営費などに負担を感じたのだ。 

  韓国産業戦略研究院によると、平昌五輪以降、主要競技場管理・運営費は年間３１３億ウォンにのぼるとみられる。一方、事後活用を通じて期待できる収入は年間１７１億ウォンにすぎない。毎年１４２億ウォンの赤字が予想される。事後活用案が決まった競技場も管理の主体が確定しただけで、管理・維持費に相応の金額またはそれ以上の収益を出せるかは未知数だ。 


続きます。
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]2017年10月31日 14時09分
http://japanese.joins.com/article/953/234953.html?servcode=300&;sectcode=300&cloc=jp%7Cmain%7Ctop_news

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２０１４年仁川アジア競技大会が開催された仁川アシアド主競技場は巨額の負債を抱えている。４７００億ウォンを投入して建設した仁川アシアド主競技場はアジア競技大会後、一度もスポーツイベントが行われていない。