商業銀行に属する銘柄が9個に過ぎない点を考慮すると、銀行株が最も大きな打撃を受けたとしても過言ではない。

銀行株が下落を見せたのは、銀行の代表的な収益性の指標である純利子マージン（NIM）の悪化が懸念されるからである。

コロナ19に景気後退の懸念が高まったうえ、これに対する対応として、国内基準金利が0％台に進入し、芸大のマージンを収益基盤とする銀行は、暗雲がいっぱい垂れている。

また、ファンデミクに需要と供給が同時に打撃を受け、自動車業界の6つの種目時価総額は2ヶ月、新しい19兆2千142億ウォン減少した。

このほか、化粧品メーカーが大半を占める個人生活用品業種（48種目）で時価総額15兆8千541億ウォンが消えた。

コロナ19安全地帯に分類された業種も時価総額が減少した。 エフアンドガイド分類基準62業種のうち、時価総額が増加した業種はなかった。

KT（-31.8％）とSKテレコム（-26.38％）の株価も急落しながら試合バンオジュに分類される無線通信業種（6種目）で時価総額9兆3千491億ウォンが消えた。

今回の事態でアンタクト（untact・非対面）産業の恩恵が期待される中、ネイバーとカカオ株価もそれぞれ24.61％、20.47％急落した。

インターネットサービス業種（20銘柄）は、時価総額11兆3千877億ウォンが減少した。 ただし減少率（23.00％）で計算すれば、他の業種に比べて時価総額が少なく減っ方だった。

時価総額の減少幅が最も小さい業種は、ゲームソフト（-18.01％）とバイオ（-18.14％）であった。 これらの種目を除いた残りの種目は2ヶ月前と比較すると、すべての時価総額が20％以上減少した。

ポクラクジャン歳でも、いくつかのコロナ19テーマ与える株価急騰で時価総額が大幅に増えた。

診断キットメーカーのラップゲノミクスとワクチン開発企業である震源生命科学は2ヶ月、新しい時価総額がそれぞれ241.56％、115.21％急増した。

専門家は、今回の事態で非対面の消費関連株に注目する必要があると助言した。

ギムダミ新韓金融投資研究員は「社会的距離を置くが、デフォルトのエチケットになって非対面の消費が重要な話題として浮上した」とし「このような消費文化は、国内だけでなく、世界的な傾向になるだろう」と分析した。