韓国で化粧品や健康補助食品などを販売する日本の化粧品大手DHCの吉田嘉明会長が、
同社の公式ウェブサイトに掲載された文章で在日韓国・朝鮮人を揶揄（やゆ）し、物議を醸している。

DHCの公式サイトには16日現在、吉田会長が先月掲載した「ヤケクソくじについて」と題する文章が表示されている。
吉田会長は、自社の健康補助食品が市場で優位に立っていることを説明するこの文章で、健康補助食品分野のライバルである
サントリーと自社を比較し「サントリーのCMに起用されているタレントはどういうわけかほぼ全員がコリアン系の日本人だ。
そのためインターネットでは『チョントリー』と揶揄されているようだ」と書いた。

チョントリーとは、日本で在日韓国人や朝鮮人をあざける表現「チョン」にサントリーの「トリー」を付けた言葉だと推定される。

吉田会長はこのような主張に対する根拠は示していない。同会長はさらに「DHCは、起用タレントをはじめ全てが純粋な日本企業」と自社をPRした。

吉田会長のこの発言が広まると、ツイッターでは「#差別企業DHCの商品は買いません」
というハッシュタグをつけた批判のツイートが相次いで投稿されている。

日本のネットユーザーたちは「批判を受けても仕方ない」　「大企業の総帥としてこのような発言をすることが果たして正しいのか」
「会長は歴史を学ぶべき」などとも書き込んでいる。

DHCの嫌韓発言は今回が初めてではない。バズフィードジャパンによると、吉田会長は2016年2月、
公式サイト上のメッセージで在日韓国・朝鮮人を「似非（えせ）日本人」　「輩（やから）」と呼んだ。

昨年には同社の子会社DHCテレビで極右性向の出演者が、韓国で日本製品不買運動が起きたことをめぐり
「韓国はもともと、熱しやすく冷めやすい国だ。日本は静かに動向を見守るべき」と述べていた。

1975年に設立されたDHCは、日本最大の通信販売企業の一つで、クレンジングオイルや健康補助食品などを販売している。
2002年4月に韓国に進出し、有名女性タレントらを広告に起用して知名度を上げてきた。
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2020/12/16/2020121680268.html