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思い起こすのはちょうど1年前の2021年8月。大連にオープンした「盛唐・小京都」プロジェクトが突然営業中止に追い込まれたことだ。

　約1000億円もの資金を投じ、唐と京都の街並みを再現するという日中企業の共同プロジェクトであり、観光客が見込めると期待されていたものだった。しかし開業直後、「ここでは日本の商品しか販売できない」というデマが広がったことをきっかけに、SNS上で「これは日本の文化侵略だ」「侵略された歴史を忘れたのか」という批判が殺到。営業休止となった（後に再開した）。

　当時、大連在住の中国人は、「毎年夏から秋にかけて、日中に関係する敏感な日が続き、中国には反日的な空気が漂うというのは恒例のこと」と話した。その上で、ここ1～2年は何らかの出来事をきっかけに、SNSで“炎上”するケースも増えていたと指摘。

「このとき（盛唐・小京都の営業中止）も9月18日（満州事変の発端となった柳条湖事件が起きた日）という日中間の敏感な日が近づいていて、若者を中心にナショナリズムが非常に高まる時期と重なったことが影響していると思います。