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若者はなぜ離れた？　テレビの“失われた10年”を招いた「世帯視聴率」の呪縛
https://www.news-postseven.com/archives/20210602_1664897.html

衝撃のデータはなぜ生まれたのか──。5月20日、NHK放送文化研究所が『国民生活時間調査』を発表した。5年ごとに行なわれる同アンケートでは、調査日にテレビを15分以上視聴した場合のみ「見た」として集計。
平日は10歳から15歳までは56％、16歳から19歳までは47％、20代は51％と約半数に留まった。5年前にはそれぞれ78％、71％、69％だったため、いずれも20％前後の大幅な下落となった。
10代、20代のおよそ2人に1人はテレビを見ておらず、日常的なメディアとは言いづらくなったのだ。テレビ局関係者が肩を落とす。

「広告効果を考えると、高齢層はあまりモノを買わず、若年層は購買意欲が高い。これは、ハッキリとデータで出ています。だから、テレビ局は世帯ではなくコアターゲットを狙うように方向転換した。
5年、いや10年遅かったですね。ただ、2010年代のまま、世帯視聴率狙いを続けていけば、テレビはますます衰退していったでしょう。方向転換しただけでも良かった。
若者をテレビに戻すことは容易ではないと制作者たちはわかっていますが、踏ん張るしかありません」

　遅きに逸したとはいえ、テレビ局は“失われた10年”を取り戻そうとしている。5年後の『国民生活時間調査』で10代、20代のテレビ視聴割合は何パーセントになるだろうか。