債権者代位権にしろ、詐害行為取消権（債権者取消権）にしろ法的性質を理解する上で、フランス民法からの示唆による
「直接訴権」概念が、石田穣説理解に必須となっている。

改正民法の条文には、
債権者代位権にしろ、詐害行為取消権（債権者取消権）にしろ、
01債権の対外効力としての「本来の債権者代位権、詐害行為取消権（債権者取消権）」と
02債権の直接的効力としての「直接訴権」とが

区別なしに混在していると解釈する。

その結果、ある条文は「本来の債権者代位権、詐害行為取消権（債権者取消権）」に、ある条文は「直接訴権」にと振り分ける必要があり、非常におかしな条文となっている。