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▲イ・ソンファン啓明(ケミョン)大教授(日本学専攻・国境研究所所長)

昨年11月、新潟で開かれた韓日フォーラムに行った。最近、韓国と日本は相手国に対する重要性が低くなった。このため関係回復に対するインセンティブがなくなり、政府も世論も無関心だ。「日本が/韓国が変だ」と互いに非難ばかりしている。大部分の参加者がこれに同意した。

「日本モデルを離脱した韓国」の成長に乖離が生じたから、という日本側の分析があった。「韓国の成長による乖離」という言葉が気に障った。韓国が成長しなかったら韓日関係が悪くならなかったという意味に近い。日本がなぜそうなのか考えた。

韓日関係は最悪できしんでいる。私たちの立場から見れば哨戒機脅威、強制徴用判決、慰安婦問題など懸案ごとに日本が難癖をつける。北朝鮮核問題と南北関係で希望の信号が見えれば日本は不快そうに無視する。ついには去る1月末、国政方向を明らかにする施政演説で安倍晋三総理は中国を強調しながら韓国はスルーした。

先月28日、北朝鮮と米国の会談決裂に対する日本の反応にも首をひねった。関連国が残念さを見せる中、安倍総理は待っていたように「安易な譲歩をしなかったトランプ大統領の決断を支持する」とした。ユ・シミン、ノ・ムヒョン財団理事長は「日本は笑っている」と言った。

日本メディアはハノイの北朝鮮と米国の会談前から否定的評価が多かった。自己分析なのか米国情報なのかは分からないが、結果的に彼らの予想があたったが、韓国の立場ではそれが彼らの影響なのか妨害なのか分からず微妙だった。日本が北朝鮮に対する制裁緩和に反対する立場を持続的に米国に伝達していたためだ。

日本は米国が大陸間弾道ミサイルだけを無くして日本が北朝鮮のミサイル射程圏中に残ることになったり、核を持った状態で韓半島が統一されことを恐れる。だから日本は北朝鮮の完全な非核化でなければずっと反対するだろう。

また、日本は韓国の中国接近も憂慮している。日本で韓国の中国傾斜論と嫌韓論がほとんど同時に提起されるのはこのためだ。換言すれば、日本は韓半島に日本に非友好的な勢力が存在したり、東北アジアで孤立する構図を非常に敬遠する。日本の米国「追従」にはこのような憂慮を防止したり補完する方便としての意味が大きい。

日本のこの様な認識は近代移行期から形成された長期にわたるものだ。日本陸軍の父と呼ばれ、伊藤博文と双壁を成した山県有朋総理は1890年初めの議会施政演説で「国家の主権が及ぼす範囲は主権線(国境)であり、主権線の安全のためには利益線を守らなければならない。朝鮮は日本の利益線だ」と宣言した。その後、日本は韓半島を必ず確保しなければならない場所と位置づけた。

日本が安心するためには朝鮮(韓国)は日本の手中になければならないということで、これは当時の韓日間の力関係を反映したものだ。韓半島で清とロシアの勢力が強くなるとすぐに日本は朝鮮を確保するために清日、露日戦争を起こした。彼らにとってこの戦争は「自国の安全」を重視したものであり韓日併合はその延長だった。

日本の認識と韓日の力学関係は韓国独立後も断えなかった。相変わらず韓国は日本の「管轄」下の存在でなければならず、過去の侵略に対する反省は韓国の希望だけだった。ところがサムスンがソニーを抜いたように近代以降形成された韓日間の力関係は根本的変革をむかえている。

中国の崛起(台頭)で1840年の阿片戦争後の大国関係が揺れているようだ。日本がこのような変革に対する現実認識を持たなければ、韓日関係は困難が持続するだろう。日本に時間が必要かもしれない。韓日関係に対する新しい認識のフレームが必要だ。

ソース:毎日経済(韓国語) [世界の窓]日本がなぜああするだろうか
http://news.mk.co.kr/newsRead.php?year=2019&;no=143442