遊廓の歴史

**名無しさん＠お腹いっぱい。** · 2011/05/21(土) 20:51:29.74

落ち過ぎ

遊廓の歴史
http://kamome.2ch.net/test/read.cgi/history2/1304037749/

2021/02/24(水) 23:36:21.33

色川高志（葛飾区青戸６－２３－２１ハイツニュー青戸１０３）
●色川高志「高添沼田の息子の金属バット集団殴打撲殺を熱望します」
龍神連合五代目総長・高添沼田の息子（葛飾区青戸６－２６－６）の挑発
●高添沼田の息子「糞関東連合文句があったらいつでも俺様を金属バットで殴り殺しに来やがれっ!! 糞関東連合の見立・石元・伊藤リオンの糞野郎どもは
龍神連合五代目総長の俺様がぶちのめしてやるぜっ!! 賞金をやるからいつでもかかって来いっ!!　糞バエ関東連合どもっ!! 待ってるぜっ!!」(挑戦状)

492盗聴盗撮犯罪者色川高志（青戸６－２３－２１ハイツニュー青戸１０３2021/02/03(水) 13:53:22.55ID:QtP78E4Z
●青戸六丁目被害者住民一同「盗聴盗撮犯罪者の高添沼田ハゲエロ老義父の逮捕を要請します」
長木親父＆長木よしあき（盗聴盗撮犯罪者の高添沼田ハゲエロ老義父を逮捕に追い込む会＆被害者の会会長）住所＝東京都葛飾区青戸6－23－20
●盗聴盗撮つきまとい嫌がらせ犯罪者／アナル挿入食糞愛好家で息子の嫁で自慰行為をしている高添沼田ハゲエロ老義父
高添沼田ハゲエロ老義父の住所＝東京都葛飾区青戸6－26－６
【通報先】亀有警察署＝東京都葛飾区新宿4ー22ー19　℡０３ー３６０７ー０１１０

盗聴盗撮つきまとい嫌がらせ犯罪者／アナル挿入食糞愛好家で息子の嫁で自慰行為をしている高添沼田ハゲエロ老義父の盗聴盗撮つきまとい嫌がらせ犯罪者／愛人変態メス豚家畜清水婆婆（青戸6－23－19）の
五十路後半強制脱糞
http://img.erogazou-pinkline.com/img/2169/scatology_anal_injection-2169-027.jpg
アナル挿入食糞愛好家で息子の嫁で自慰行為をしている高添沼田ハゲエロ老義父によりバスタブで清水婆婆の巨尻の肛門にシャワーのキャップをはずしてずっぽり挿入。
そして、大量浣腸。勢い良く噴出！腸内洗浄状態です。
http://101.dtiblog.com/b/bodytk9690/file/kan01.jpg
浣腸器と異なりどくどくと直腸内に注入され清水婆婆は激しくあえぎます

**名無しさん＠お腹いっぱい。** · 2023/01/24(火) 06:28:07.96

みんなどうやって調べてるの？参考になるブログとかSNSあったら教えて

**名無しさん＠お腹いっぱい。** · 2023/09/13(水) 09:53:25.29

(*´ｪ`)ﾎﾞｰ...∑(*ﾟｪﾟ*)ﾊｯ!

**名無しさん＠お腹いっぱい。** · 2023/10/20(金) 00:07:05.04

小野沢あかね『近代日本社会と公娼制度』
ttps://kastoripub.stores.jp/items/5ecb7586bd21787a62e62626

P10
　なお、国際的契機を問題にする場合、忘れてはならない点は、公娼制度や身売りは、日本人移民の渡航先の
居留民社会、ひいては東アジアにおける日本の植民地・勢力圏に拡大した問題だったことである。…（略）…
そうしたなかでさらに重要なことは、1920年代になるとヨーロッパ各国では、国境を超えた女性の売買の
抑制のために、本国のみならず、植民地における公娼制度の廃止も行われたことである。植民地における
ヨーロッパ人女性たちの本国帰国や植民地における娼家の閉鎖などが行われた。アジアのなかで唯一植民地
保有国であり、かつ国際連盟に加入した日本は、戦間期以降、植民地や勢力圏における国際的婦女売買禁止
のために欧米列強の取り組みと歩調を合わせなければならなくなったのである。このことは、日露戦争後に
むしろ日本人売春婦が急増し、主として彼女たちを対象とした公娼制度・準公娼制度をしいた日本の植民地・
勢力圏都市を考えれば、日本政府にとっては容易には歩調を合わせることのできない深刻な問題であった。

P132
　ところで当初、国際的婦女売買禁止の取り組みは、欧米人女性の売買の禁止に限定されがちであった。
…（略）…アジアの欧米植民地においても公娼制度を廃止すべきだとの世論が高まるなかで、イギリス・
アメリカ合衆国・オランダの支配下にあった、シンガポール・マニラ・インドネシアなどでは、公認娼家の閉鎖、
欧米人売春婦の本国送還などが実現している。公認娼家の閉鎖は、公認でない娼家や街娼の増加を
招いただけであるとの批判はあるが、ともかくもそれらの地域では公認が取り消され、宗主国の売春婦が
減少したことは事実なのである。
　けれども欧米列強とは異なり、親の受け取る前借金を返済するための、廃業の自由のない芸娼妓の身売りを
国家公認するという、著しい後進性を残していた公娼制度をかかえたまま、アジアのなかで唯一帝国主義国と
なった日本の勢力圏下東アジア諸都市の日本人居留民社会における国際的婦女売買問題は、欧米列強・
その植民地とは相当に事情を異にしていた。

P135
　一方、19世紀後半から20世紀初頭にかけて、シベリア・中国・東南アジア・アメリカ合衆国などに「日本人
海外醜業婦」が多数出現した話は有名である。…（略）…
　ところが、日露戦争後になると、今度は朝鮮半島と、大連・奉天・旅順・芝罘といった日本の勢力圏下の
諸都市に、日本人売春婦が一気に急増したことが最近の植民地研究で指摘されている。…（略）…
　そして、1907年に満鉄が設立され、日本の実質的支配が満鉄付属地にまで拡大すると、満鉄付属地の
各都市における日本人向けの売春も関東州同様の取締り規則によって取り締まられることとなった。

P141
　ただし、娼家や周旋業の禁止、強制的性病検査の廃止、娼家の廃業・追放の後にも、中国人・フィリピン人、
インドネシア人などの私娼が一掃されたわけではなく、欧米人女性もふくめて娼婦の保護や救済のための
十分な措置がとられたわけでもない。また、みてきたように、現実の公娼廃止は多くの場合、宗主国の体面の
向上や、軍隊の性病予防を主目的としていた。しかも、マニラでもシンガポールでも、売春婦を軍隊のそばから
追放することによって性病の蔓延を予防することを目的としていたにすぎなかったことが明らかである。その
意味で、これらの地域における公娼廃止の欺瞞性を強調することは簡単である。

**名無しさん＠お腹いっぱい。** · 2023/10/20(金) 00:08:13.72

>>50
P144
　しかしここで協調しておかなければならないことは、日本人海外売春婦の営業を禁止し、帰国を促した地域は、
イギリス・オランダ・アメリカ・フランスなどの植民地支配下にあった東南アジア地域、香港などにおいてのみ
であったということである。すなわち、内地と日本の植民地であった朝鮮・台湾はいうまでもなく、関東州、
満鉄付属地の諸都市、租借地である青島などでは、日本人売春婦の売買が、事実上の公娼制度の下に合法的
に行われ続けたのである。…（略）…台湾では、1896年に民政に移行すると多くの日本人娼妓が台湾にわたった。
同年6月には台北城内における日本人遊郭の設置を認める「貸座敷芸娼妓取締規則」が制定され、娼妓に
性病検査が義務付けられた。その後台北以外の各地でも公娼制度が導入された。

P148
　以上、みてきたように、1910年代以降、東南アジアの植民地において娼家や婦女売買の周旋を禁止し、
少なくとも欧米人売春婦を一斉に帰国させた欧米廃娼国とは対照的に、日本の内地と東アジア勢力圏の間
では日本人女性の国際的売買がむしろ日露戦争後活発化した。第一次世界大戦後になると、東南アジアの
欧米植民地からは日本人売春婦を一斉帰国させたものの、勢力圏下の東アジア諸都市における日本人女性
の国際的売買は一貫して続いたのである。

P175
　欧米各国の代表が「婦女売買」の詳細な実情調査よりも、自国の「対面」維持の方を重視していると判断した
杉村日本代表は、アジアの欧米植民地において、公娼廃止後も存続する「欧米人不道徳の事実を素破抜」いて、
アジア調査を断念させ、ひいては日本の公娼制度に対する批判をそらすことを企図した。
…（略）…
　日本代表はこれらの報告書を、翌1925年7月の第三回実地調査委員会に提出すると同時に、「地理上、言語上、
宗教上、風俗慣習上、風土上」欧米と異なるアジアの調査の困難さを強調し、その阻止、延期を謀ったのである。
…（略）…そして日本代表が予測したように、以後、英仏二国はアジア調査延期の方向へ動いたのである。

P224
　「満州国」建国、国際連盟脱退という国際的孤立への道の途上にあったものの、日本政府はこの時期、労働問題・
人権問題に関する国際連盟の活動との関係は未だ継続し、むしろそれらの問題を通じて国際連盟との関係を完全
に断ち切らない方針を保っていた。…（略）…
　…（略）…日本の国際連盟脱退の数カ月後には、国際連盟婦人児童売買問題諮問委員会で「成年婦女売買禁止
条約」が制定され、本人の同意があったとしても女性を売春に勧誘することが処罰の対象となる範囲が未成年から
成年にまで拡大された。同条約への署名にあたって、朝鮮・台湾・樺太・関東州租借地・南洋群島に対しても同条約
を適用することを拓務次官が認めるなど、1933年1月から34年3月の期間において、日本政府の少なくとも外務省と
拓務省レベルにおいては国際連盟と協調し、植民地・委任統治領・租借地を含めて同条約へ署名する方針だった
とがうかがわれる。
　…（略）…こうしたさなかに東洋調査報告書の公表、公娼制度廃止の提言が日本政府に対してなされ、日本政府
はたとえ形式的ではあれ、国際連盟に対して公娼制度廃止を受け入れざるをえなくなったのである。