日本でも報道されている通り、現在、韓国では“第2次ポケモンパンブーム”が起こっている。2022年2月24日に、韓国の製菓・製パン会社「SPCサンリプ（SAMLIP）」からポケモンパンが再び販売されたことがきっかけだ。
　ポケモンパンは20代・30代の若者を中心に人気を博しており、販売早々に、手に入りにくい商品の一つに数えられるまでになった。「BTS（防弾少年団）」などの有名芸能人が「もっと販売してほしい」とSNSに投稿したことも影響し、小売店では品切れが続出している。
　彼らの目的はパンではなく、パンに同封されている159種類のポケモンシールだ。そのため、中古インターネット取引サイトでは、ポケモンシールが高額で取引されている。
　韓国で初めてポケモンパンが販売されたのは1998年にさかのぼる。当時も月平均で500万個を売り上げるなど、小学生を中心に大人気となった。ポケモンパンは2007年に製造が中止されているから、今回の販売は15年ぶりである。
　15年の間にかつての小学生たちは成人し、大人買いできる年齢になったことも、第2次ポケモンパンブームが起こった要因の一つだろう。

　再び販売されたポケモンパンは7種類あり、これらパンはSPCサンリプの生産量の約40％を占めているという。
　このブームにあやかろうと、コンビニのCUはポケモンのホログラムシールが同封された「ポケモンチーズホットドッグ」の予約販売に乗り出した。ロッテマート系列のトイザらスでも、シールを同封させた「ポケットモンスタースナック3種」の販売を開始している。
　ポケモンパンがブームになっているうちは、これらも飛ぶように売れることだろう。

クレヨンしんちゃんにまで派生したポケモンパンブーム

　意外なことに、第2次ポケモンパンブームはクレヨンしんちゃんにまで派生している。

　4月20日付けの文化日報は、「3月30日から4月13日までの半月間、三養食品の菓子『しんちゃん』の販売量は30万個で、昨年同期比52%増加した」と報じた。こちらもポケモンパン同様、菓子に同封されているシール目当てに販売数を伸ばしており、中古インターネット取引サイトでは消費者販売価格の2〜3倍を超える価格で対象シールが取引されている。

　文化日報は、ポケモンパンの人気が日本製ビールの輸入量も増加させているという話にも触れている。2019年7月から始まった日本製品の不買運動で日本製ビールは販売量が激減したが、同紙によれば、ポケモンパンの大ヒットで、日本製品に対する拒否感が減少しているようだ。

ポケモンパンに対するネガティブ報道

　もっとも、日本関連製品が飛ぶように売れる光景が面白くないのか、韓国メディアはポケモンパンのネガティブ報道を繰り返している。

「ポケモンパンを購入すれば、日本に多額のロイヤリティが渡る」
「日本のメディアは韓国の様子を見て、『不買運動は終わった』と報道している」
「ポケモンパンから虫が出てきた」

　最近では、この類いの報道を連日のように見かける。
　ポケモンパンを購入すれば日本企業にロイヤリティが渡るのは韓国メディアの指摘通りだが、パンを製造しているのは韓国企業であり、販売しているのも韓国企業である。
　日本製品不買運動の時も同じ構図だったが、韓国メディアはネガティブ報道によって日本側に悪影響を与えようとしている。ところが、こういったネガティブ報道で真っ先に影響を受けるのは自国企業であり、自国民であることに気づいていない。
　日本製品不買運動のあおりを受けて自国企業が倒産したり、職を失った自国民が大勢いたりしたというのに、彼らは何も学んでいないようだ。

(略)

韓国における日本製品不買運動の行方は、当面の間、岸田首相の政策にかかっていると思う。
　政権交代しても、韓国の新政権は自国の都合のいいように物事を解釈し、日本に日韓関係改善の努力を促す姿勢を変えることはないだろう。その時に、岸田首相が韓国政府の要求に折れてしまえば、これまで安倍元首相、菅前首相が築いてきた強固な日本の姿勢が崩されてしまう。
　韓国側は5月の大統領就任式に岸田首相が出席することを期待している。自民党の佐藤正久外交部会長は「あり得ない」と否定しているが、一方で日韓関係改善チームは早々に立ち上げられてしまったから、岸田首相の腹の内は分からない。
　何事も出だしが肝心だ。岸田首相には是非、次期大統領の尹錫悦（ユン・ソクヨル）氏に強い日本の姿勢を見せつけてほしいと思う。
　岸田首相が強固な姿勢を見せれば、韓国で日本製品不買運動が再び息を吹き返すことになるかもしれないが、韓国の言いなりになって慰安婦問題や徴用工問題に多額の賠償金を払い続けるよりは、はるかにマシだろう。

https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/69857