0001昆虫図鑑 ★
2023/04/26(水) 17:07:24.42ID:aAK4j1Z7毛沢東が死去し、トウ小平が執権した後、中国は改革・開放の道を歩んだ。多くの農民工が提供する安い労働力を基礎に中国は最も単純な電子製品の組み立てから徐々に技術レベルを高めていった。頭を下げて米国中心の世界秩序、特に経済・貿易秩序に編入し、自分たちの持ち分を増やしていく方向を選んだのだ。このようにして数十年が経過すると、中国はアリババ、テンセント、タオバオなどに代表される巨大ＩＴ企業を保有する国になった。
問題は半導体だった。いくらＩＴ企業がソフトウェア分野で技術力と競争力を高めても、ＩＴ産業の基盤となる半導体が外国産であれば「技術独立」は不可能であるからだ。習近平主席体制の下、中国は以前とは異なる経路を選択することにした。米国を中心に構成されているグローバル半導体サプライチェーンの一員として残らないことを決めた。半導体だけでなく素材、部品、装備まで最大限に国産化する巨大な投資計画を立てた。いわゆる「メイド・イン・チャイナ２０２５」計画だった。
『Ｃｈｉｐ Ｗａｒ』は２０１０年代の中国の野心に満ちた「半導体独立」の動きが失敗に帰したことを叙述している。今日の半導体産業は全世界の先端企業がつくり出した成果物をすべて投入してこそ作動する。最も多くの基礎技術を保有する米国さえも半導体産業をすべて国産化するのは不可能だ。後発走者の中国が短期間の投資でそれを成し遂げることはできなかった。
クリス・ミラー教授は『Ｃｈｉｐ Ｗａｒ』で歴史の流れが変わった可能性を提示する。中国が米国中心の半導体サプライチェーンに参加してより大きな持ち分を確保しようとした従来の政策方向を１０年以上維持したとすれば、半導体産業の主導権を握ろうとした中国の野望は容易に達成できる可能性もあった。中国市場の力で米国企業を引き込み、技術移転を受けながら時間を稼いで、半導体と素材・部品・装備分野の核心技術を中国化することが不可能でなかったということだ。
しかし中国は米国中心の世界秩序を、少なくとも半導体サプライチェーンだけは拒否しようと考えた。半導体の生産と消費において「参入する」独立ではなく「抜け出す」独立をしようと考えた。その結果、半導体独立は成し遂げられなかった。現在、中国は武力を使用してでも台湾を屈服させるべきだとして連日、緊張感を高めている。これは結局、中国が自ら決定的な時期に誤った判断を下した結果とみることもできる。
世界秩序が必ず米国中心の秩序でなければいけない必然的な理由はない。しかし２０２３年現在、軍事、経済、技術などあらゆる分野で最も進んでいる国が米国であることも明白な事実だ。また我々はすでに米国と韓米同盟を組んでいて、経済的にも不可分の関係にある。もう少し赤裸々に話してみよう。一定水準の苦痛を覚悟すれば米国は経済的に韓国を引き離すこともできる。一方、米国中心の国際経済から離脱すれば大韓民国は資源貧国にすぎない。
こうした現実の中で独立の真の意味は抜け出すことにはなれない。むしろ反対だ。世界秩序を理解し、その中に参入することこそ、独立を確実に実現できる唯一の方法だ。中国の「半導体独立」が失敗に帰結したのを見ると分かる。世界から抜け出すことを目標にする時、独立は「孤立」になってしまう。真の独立の道は逆説的に、世界の流れにさらに深く快く参入して世界と一つになる時、到達することができる。
「我らはここに我が朝鮮が独立国であることと朝鮮人が自主民であることを宣言する」。 １９１９年３月１日に己未独立宣言文を朗読した民族代表３３人はその事実をよく知っていた。日本の支配から抜け出して独立するには米国中心の世界秩序に早く便乗しなければならないという判断だった。今日の我々は独立という言葉を聞くと、強大国、特に日本から抜け出すことばかりを考えるはずだが、１００年前の知識人は日本より大きな世界に参入する独立を宣言したのだ。
全文はソースで
https://japanese.joins.com/JArticle//303683
