【流麗流暢】英語と無線その9【奇人変人】
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1, BRK,BXR,LET,OUT,ICF 

2, FJP 

3, CZY,USA 


その8の続きです。
みんななかよく流暢に。 >>951
尊敬できるようなことを何一つしてこなかった報い 八街市站附近的 便利店停了下来 但我在店里放了很多臭屁 好的感覚 !
高尾義則 萬歳 高尾義則 萬歳
高尾義則 萬歳 高尾義則 萬歳 許多人停止了無弦電屁臭菌業余活動
高尾是唯一剰下的人 >>966
ビッグマック指数
スタバ指数
は正直だ >>966
首領様がコケて南北統一が出来たらドイツ以上になるな
北は技術は無いが資源は豊富だからな >>973
アフガンで負けたロシアは侵攻する以前にウクライナの東側ドネツク人民共和国などの新ロシア派と西側のEU派で、
ウクライナはユーゴスラビアみたいに分裂するのでは無いか?
まあお空に出ているD1DXみたいにURプリフィクスに反発してるのもいるしね。 中国のハニートラップ、昔からすごくて日本人の政治家や有名人が中国に行くとホテルの部屋のベッドの中に美女が裸で寝てたり風呂場で裸で待っていたんだって。
だから本人が部屋に入る前に秘書が部屋に入って裸の女を追い出していたんだと。
このハニトラに引っ掛かったのが噂だけど橋●●(笑)、噂だけどね。
もちろん隠しカメラで撮影されてる。
橋●●(爆笑)
今日本は最先端の技術を台湾の大手企業経由で中国に売り渡している。
中国とロシアはこれを軍事転用している。
自民党の政治家は黙認している。
台湾の政治家と大手企業は中国人がやってて中国共産党の仲間です。
台湾の大手企業は中国共産党のフロント企業です。
世界最高権力組織(アメリカ…)、ロシア、中国は表向きは対立してるけど裏では共同で最先端の兵器を開発して宇宙人と戦おうとしている。
中国と台湾の対立も演出です。
世界最高権力組織=白人連合=ファイブアイズ(アメリカ、英国、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ)、イスラエル、スイス、スウェーデン
日本からは最先端の科学技術と金を巻き上げようとしている。
だから日本は貧しくなってこれからもっと貧しくなる。
日本を嫌韓にして台湾と仲良くなるように世論操作してるのは中国と自民党です。
日本で嫌韓を広めたのは2ちゃん(5ちゃん)です。
初期の2ちゃんの主な広告主だった無修正エロ動画カリビンコムの経営者(AV制作会社「ピエロ」の社長、台湾籍の陳美里)は台湾人です。
日本の最先端の企業が台湾の企業と提携すると科学技術は盗まれ中国共産党の手に渡ります。
@@@ >>978 中華ハニートラップ
オレもヤラレタwww 欽明天皇の遺言
「朕疾甚、以後事屬汝。汝須打新羅封建任那、更造夫婦惟如舊曰、死無恨之。」 (日本書紀)欽明天皇(九十二)
「(朕(ワレ)は病気が重い。後の事をお前に引き継がせよう。お前は新羅を打ち、任那を再建するべきだ。また任那と夫婦となって、昔のようになれば、死んでも恨むことは無いだろう。)」 欽明は、最後まで任那復興を夢見ながら崩御したという
朝鮮から追い出されたのがよほど悔しかったと見えるwww 故・橋本龍太郎首相は、1996年、駐日中国大使館への勤務経験を持つ中国人通訳女性との関係が取り沙汰された。後に、女性は北京市公安局の情報工作員だったことが判明する。二人の出会いは、ホテルニューオータニのロビーで、女性が橋本氏の前でハンドバッグを落として拾ってもらったことから始まったとされる。
橋本首相は中国へのODA事業などを積極的に進めた。だが、女性の存在が影響していたのではないかとの疑いを持たれることになった。
ハニートラップといえば、2004年の上海総領事館の領事館員の自殺事件も有名である。
上海のナイトクラブに通っていた領事館員は、ホステスとの交際などをネタに、中国公安の「協力者」となることを迫られた。領事館員は思い悩み、領事館内で自殺した。
これらはキーマンを狙ったソ連型の一本釣り作戦だ。 和人が侵略者という事実を受け入れられず自我崩壊した哀れなおっさん
小野寺まさる@onoderamasaru
今日の北海道新聞です!言論弾圧を始めようとしているのは明白です。
国立民族博物館なのだから史実と学術的見地から反論すれば良いものを何が差別だ!
そもそも誰が差別したんだよ?
ウポポイ攻撃は徹底的にならねばなりませんな。
2020年9月2日
https://i.imgur.com/6JIvRr0.jpg
https://i.imgur.com/96IeISM.jpg
https://i.imgur.com/JehGwPZ.jpg
https://i.imgur.com/6jrY1Np.jpg 「赤報隊(せきほうたい)」を名乗る団体名で犯行声明が出た朝日新聞襲撃など警察庁指定116号事件のうち、昭和63年に起きた朝日新聞静岡支局爆破未遂事件で、警察当局が事件後に現場周辺で採取した遺留指紋と、別の事件に関与したとして関東地方で摘発された50代男の指紋が一致したことが13日、警察関係者への取材で分かった。18年余り前に未解決のまま全ての事件で時効が成立しており、今後、事件に関与した人物を特定できた場合でも刑事訴追は不可能となる。 はとぽっぽ鳩山元首相(74)が13日、ツイッターを更新し、来年2月の
北京冬季五輪を巡る外交的ボイコットで、共産党の志位和夫委員長が賛同
したことを嘆いた。はとぽっぽ由紀夫氏は「日本共産党まで北京五輪で
外交ボイコットを要求するに至ったとは…自民党からも主な野党からも
ポピュリズム的な強硬論ばかりが聞こえてくる。まるで大政翼賛会のようだ」
と投稿した。
友愛外交を掲げる、はとぽっぽ由紀夫は「日米同盟を盾に追随してはならない。
今こそ、『価値観の違いを乗り越えた共存外交』の道を世界に示すべきだ」と
岸田文雄首相に対し、バイデン米大統領やジョンソン英首相らに続いて、
外交的ボイコットを行うべきでないと説いていたが、よもや日本共産党が
要求したことに驚きを隠せない。
はとぽっぽ由紀夫は「考え方が違うからこそ、中国と話せる関係を保つことが
国益なのに。岸田さん、ここで『犬の遠吠え』外交の誘惑に負けてはダメです」
と付した。
流石 ! 友愛外交はとぽっぽセンセイでつねwww 「私は人生の半分をかけて、共産主義を生き延びてきました。
それが、仮にも民主主義を名乗る国で、こんな光景を目にするとは思いませんでしたね。
メディアの質問には答えないし、文書は捨てるか黒塗りで、共産国と同じことが起きています。
ニュースも一般の日本人も、それに対して誰もおかしいと言わない。
自分でも今この国で起きていることが信じられません」(ポーランド人・女性・60代)
「今の日本は旧共産圏よりも酷い」 政府や飲食店のコロナ対策に憤る在日外国人たち
https://hbol.jp/226910/2 韓国・文大統領の失策で「国家自然消滅の危機」
文在寅政権になってから韓国の合計特殊出生率は急減している。このまま進めば、韓国の人口は最悪の場合、50年後には現在の60%ほどに低下するとの予測もある。
韓国にとって今が人口減を食い止める最後の機会のはずであるが、文政権は人口問題を回避する一方、国内政治的には分断を一層深化させ、経済的には韓国経済を支える財閥企業をたたき、労働組合に肩入れして経済の弱体化を進めている。
さらに、不動産政策に失敗し、若者の良質な雇用を奪って、若者に将来への夢を失わせ、晩婚化を進めている。外交的には米中間にあって本来の友好国である日米との関係を疎遠にし、中国や北朝鮮に歩み寄っている。
このような文在寅大統領の政策を進めていけば、韓国はいずれ自然消滅しかねない。
文大統領に人口減少を止める政策が期待できないとすれば、次期大統領に期待せざるを得ない。しかし、次期大統領選の主要な争点が、どちらがより多くの不正を働いているかに集中し、韓国の未来に関する議論がほとんど行われていない。
本来、次期大統領選挙の重要なテーマは、いかに人口減を食い止め、韓国社会を安定成長の軌道に戻すかであるべきであろう。次期大統領は、国民統合に向けた政策を取り戻す、経済成長を実現して若者の良質な雇用を増やしていく、不動産の高騰を抑制しつつ、バブル崩壊を防ぎながら国民の持ち家政策を進めていくという点に集中して国家運営をするべきである。 文政権がいかに国内の対立を助長し、若者の雇用を奪い、不動産政策で失敗することで、韓国を行き場のない国にしたか、そして、次期大統領となってもこうした点の改善は難しいということについては、22日発売の新刊本「さまよえる韓国人」で書き下ろした。こうした状況を生んだ韓国社会の背景についても記述したのでご参照願いたい。
100年後の人口は6割減
最悪の場合は8割減
韓国統計庁が発表した「将来人口推計2020〜2070」の付録に「100年推計統計表(2070〜2120年)」が添付されている。これによると2020年末の人口が前年比で初めて減少に転じ、2万人減となった。
人口減少は今後も加速度的に進んでいく。韓国の人口は2020年末時点の5182万9000人から、2120年には3088万3000人減少して2094万6000人(59.5%減)になると予測している。
さらに2120年の生産年齢人口(15〜64歳)の比率は48%(1005万8000人)で半分にも満たない。14歳以下の人口は8.9%で185万9000人だ。他方、65歳以上の高齢者人口は903万7000人で43.1%を占め、ほぼ生産年齢人口に匹敵する。まさに「高齢者国家」である。
ただ、これはまだいい方の予測である。最悪の想定では2120年の人口は1214万人(76.5%減)になるという。この予測では高齢者人口は生産年齢人口を上回っている。
これはもはや持続可能な社会とはいえないだろう。
文大統領は政権の残り5カ月の最大の課題として、北朝鮮との「終戦宣言」を挙げている。しかし、それは自分の政権のレガシーを残したいからであり、あわよくば、それによって金大中元大統領に次ぐ韓国人2人目のノーベル平和賞受賞者となりたいからである。それは韓国の国益ではなく、文大統領の利益である。 韓国にとって、現在の最大の国益は、出生率を高めて人口減を食い止めることである。そのためには国民の生活水準を引き上げること、人々が結婚して子供を持とうという意欲をよみがえらせること、生活水準を引き上げて子供を持てる社会に再生することである。
しかし、文政権は国内的に政治闘争を繰り返し、北朝鮮との間で無駄な労力を費やしており、その結果、韓国が再生する最後の機会を失いつつある。
経済政策の失敗により
出生率が急速に低下
文政権になってから韓国の合計特殊出生率は減少幅を拡大している。
2020年の合計特殊出生率0.84という数字は少子化が問題となっている日本の1.34(2020年)と比べても格段と低い。特に不動産価格の高いソウルは0.64%である。
少子化のペースは文政権になってから加速している。2018年に初めて0.98と1を下回ってからさらに減少を続けている。新型コロナによって結婚する人の数は10%減ったといわれており、この状況が続くとすれば、来年以降の合計特殊出生率は0.69、0.62、0.57と年々減少し、2025年は0.52になるとの予測もある。わずか8年で半減するという異常さであり、その発端を作ったのが文政権である。
合計特殊出生率が極端に低下した最大の理由は、文政権の経済政策の失敗によって若年層にしわ寄せが及んでいることにある。
若者の良質な雇用の減少が
出生率を低下させた 韓国の若者の雇用の現状は悲惨である。これを認めないのは文大統領とその周辺くらいであろう。文大統領は、財政支出で高齢者向けの短期アルバイトを増やすことで、見かけ上の失業率は低く抑え、その数字をもとに韓国経済の就業状況は良好であると発言している。
しかし、今年だけで非正規職が64万人増加するなど、雇用が改善したとは到底いえる状況ではない。
青年失業率は5.4%と昨年より3.5ポイント改善している。しかし、これは数字のトリックにすぎない。就業者の内訳を見ると、20〜30代の30.1%(243万人)が非正規職であり、その比率は60代よりも高い。しかも若年層の勤務時間を2年前と比較すると、週36時間に満たない人が10.3万人増加する一方、36時間以上の人は13.9万人減少している。
この間、良質な製造業の雇用は減少している。それは反企業的な文政権の政策が原因であり、その代表例が、最低賃金の無計画な大幅引き上げ、規制改革と労働組合寄りの労働政策である。あまりにも労働組合の力が強くなり、不況時にも解雇できないこと、賃金の上昇幅が大きいことが良質な雇用減少の大きな要因である。
さらに、文大統領の政権与党は重大災害処罰法を制定した。これは労働災害を防止するためとしているが、あいまいな労働災害の線引きとともに企業に過重な責任を負わせるもので、事実上の操業時間減、コストアップにつながるものである。さらに労災事故発生時には、事業主や経営責任者が刑事処罰される内容も含まれている。これでは新しく製造業を始めようとする人々もちゅうちょするであろうし、企業の海外進出を助長するであろう。
非正規労働者の増加による
晩婚化で出生率が低下
韓国の30代の人々の未婚比率は2010年が女性20.4%、男性37.9%であったが、2020年には女性33.6%、男性50.8%と大幅に増えている。それは初婚年齢の高まりを反映しており、2020年の初婚年齢は男性33.4歳、女性30.8歳と、20年前と比較して男性で3.9歳、女性で4.3歳高まっている。
晩婚化の原因については、適当な相手と巡り合う機会にめぐまれないことが33.8%と高い。 所得や持ち家などの経済的な基盤がしっかりしていない男性が、結婚相手を探すのは難しい。文政権は非正規職を正規職に格上げすることを公約して大統領になったが、逆に非正規職が増えているのが現実であり、それが結婚の障害となっている。
ちなみに、30代男性の正規職労働者の未婚率は44.3%であるのに対し、非正規職の場合には53.7%と半分以上が未婚である。
生活の質の低下に
歯止めがかからない
文大統領は、韓国は国民1人当たりGDPで世界十大経済大国の仲間入りを果たしたというが、国民生活にはその実感は広がっていない。
グローバル統計サイト「Numbeo」によると、2021年の韓国の「生活の質」指数は130.02となり、評価対象国83カ国中42位となった。文政権1年目の2017年には67カ国中22位だったから、大きく悪化したことになる。
生活の質が低下した主な要因は、非正規労働者の増加に加えて、不動産価格の高騰が挙げられる。
ソウル市内の不動産価格は文政権の4年間で倍増した。文政権はこの間で20回以上、大々的に不動産対策を発表しておきながら、価格上昇を抑えることができなかった。その結果、若者がマンションを購入することは遠い夢になってしまった。韓国の男性が婚姻するときには家を用意しなければならない。家を持てないということは、恋愛、結婚、出産、育児を放棄することになる。
さらに、20〜30代の調査では、「一生懸命働いても金持ちになれない」と答えた人が70.9%に上った。そして、69.5%は「希望する職場に就職する可能性は低い」、62.9%は「今後も若年層の雇用環境は悪化する」と答えている。 これでは晩婚化の解消や合計特殊出生率の改善にはつながらないだろう。
● 何よりも優先すべきは 出生率を引き上げる施策
韓国では、超高齢化社会の到来は避けることができない、それに向けた備えが必要だとの指摘が出ている。
中央日報によれば、慶煕(キョンヒ)大東西医学大学院のキム・ヨンソン老人学科教授は「超高齢化社会に必要な高齢者向け技術に投資する必要がある。(同技術は)新しい成長エンジンとして高付加価値と良質の雇用を創出し、経済成長に寄与するだろう」「(同技術の)受恵者は高齢者になるが、これを開発してサービスを提供する人は青年であるため、雇用の創出が期待される」と述べた。
こうした取り組みはたしかに効果的だろう。しかし、何よりも重要なことは出生率を上げる施策である。大統領が国内的な闘争、労働組合となれ合いの企業たたき、北朝鮮の実態を見ない無益な歩み寄りに埋没している時間はないはずである。大統領は韓国社会の現実を直視し、未来に向けた果敢な政策を打って出ることが求められている。 八鹿高校事件(ようかこうこうじけん)は、1974年11月22日、兵庫県立八鹿高等学校で、
集団下校中の教職員約60名を部落解放同盟の同盟員が学校に連れ戻し約13時間に渡り監禁、暴行し[20]、
教師48名負傷、内29名重傷、1名危篤となった事件。
刑事裁判では部落解放同盟の被告人13名が拉致・監禁(致傷)・強要・傷害の罪で起訴され、全員の有罪が確定した。
民事裁判は3000万円の損害賠償判決で決着したが[21]糾弾に荷担した兵庫県と県教育委員会は被害者全員に謝罪し慰謝料を支払った。
解放同盟兵庫県連も21年間の遅延利息を含む慰謝料全額の賠償に応じたが、
判決については「差別弾圧判決」であると非難し、現在も自らの非を認めていない[22]。 このスレッドは1000を超えました。
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