また、10年前の2008年度比較すると981万円から1014万円と増加しています。2008年度対比では+3％増と若干増えてはいますが、大きく変わったとは言えません。
ソニー単体の従業員数は過去10年で7分の1近くにまで減少
今回のデータで注目すべきはソニー単体の従業員数です。2008年度に1万8054人いたのが、2017年度には2428人にまで減少しています。実に7分の1近くにまで減少しています。なぜでしょうか。
特筆すべきは、同社の分社化や事業譲渡の施策の歴史です。最近の動きを振り返ってみましょう。
2014年7月には、VAIOブランドを付して営業していたPC事業をソニーから日本産業パートナーズに譲渡。またテレビ事業を分社化（ソニービジュアルプロダクツに）。
2015年10月にはビデオ及びサウンド事業を分社化（ソニービデオ＆サウンドプロダクツに）。
2016年4月には半導体事業を分社化（ソニーセミコンダクタソリューションズに）。
2017年4月にはイメージング・プロダクツ＆ソリューション事業を分社化（ソニーイメージングプロダクツ＆ソリューションズに）。同年9月には電池事業を村田製作所グループに譲渡をしています。
まとめにかえて
こうしてみてくると、単体の従業員の給与は過去10年では大きく変わっていませんが、分社化と事業譲渡を重ね、従業員数は大きく変わりました。ちなみに単体従業員数の平均年齢は
2008年度が40.3歳から2017年度の42.3歳に上昇しています。今後、同社が既存の事業ポートフォリオをどのように変化をさせ、また収益を上げていくのかに注目です。