「日本を殺せ」が米国で大ヒット、東京だった次の原爆
オライリーが描く「逆説の日米戦争」、歴代大統領・大量殺戮の言い訳
2016.12.8（木） 高濱 賛
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/48575
?今年もまた真珠湾攻撃記念の日を迎えた。あれから75年目だ。米各紙はこぞって「リメンバー・パールハーバー」ものを扱っている。
?カリフォルニア大学バークレイの歴史学者は筆者にこう指摘している。
?「米国民が真珠湾を忘れようとしない理由は2つ。1つは強力な軍事力を持っていても敵はどこから攻撃してくるか、
決して油断してはならない、という教訓。いま1つは広島・長崎原爆投下を正当化するための、攻撃してきたから完膚なきまでに
日本を打ちのめしたのだ、という言い訳だ」
?今年はバラク・オバマ大統領の広島訪問がついに実現した。現職米大統領の訪問はこれが初めてである。
加害者としての「謝罪」はなかった。「謝罪」を巡って米国内では反対論が強かったことを配慮してのことだった。


?日米戦争に詳しい専門家の中には本書にはかなり事実関係の誤認や史実に誤りがあると指摘する者もいる。
?だが、それでもなおかつ、本書が売れに売れている理由は、本書が「白人中産階級」の視点に立ち、平易な文章で、
人物中心に太平洋戦争を描いている点にありそうだ。それは、トランプ次期大統領の視点に近い、と指摘する向きもある。

長崎の次は東京を標的に考えていたトルーマン

?本書を読み解くうちにこれまで見落としていた「新事実」に出くわす。

?日本政府が対応に苦しんでいる間に、米国は8月6日広島に、次いで9日長崎に原子爆弾を投下した。
8月8日、ソ連は日ソ中立条約を無視して宣戦布告し、満州・朝鮮に侵入した。
?日本政府が御前会議で、昭和天皇の裁断によりポツダム宣言を受諾し、連合国側に通告したのは14日。長崎原爆投下から5日。