米国がレーザー兵器の開発に没頭する中、中国も戦闘機に搭載するレーザー兵器の開発に入ったとみられると、香港メディアなどが８日報じた。

香港日刊サウスチャイナモーニングポスト（ＳＣＭＰ）によると、中国軍の武器・装備購買サイトに最近「空中レーザー攻撃体」「レーザー攻撃プラットホームのための統制ソフトウェアモジュール」関連の購買計画が登場した。

中国国営グローバルタイムズは、購買計画によると従来のミサイルレーザー誘導装置ではなく新しい形態の戦術攻撃型武器のようだとし、「こうした形態の空中レーザー兵器は敵軍が発射したミサイルを迎撃したり、空中戦で敵の戦闘機を撃墜するのに使用できる」と分析した。

中国国営ＣＣＴＶが運営するＳＮＳの威虎堂も中国がすでに空中レーザー兵器の原型を開発したという内容を含む論文を掲載した。中国国営企業の中国航空工業グループ傘下の研究所が作成したものだ。１００ｋＷ出力のレーザー兵器のための電力供給装置の原型の開発と環境実験を終えたという内容を含んでいる。

レーザー兵器は光の直進性を利用して超精密打撃が可能で、ミサイルとは比較できない「光の速度」であるため遠距離目標を打撃できる。しかしミサイル級以上の破壊力を保有するには高出力電気を生産しなければならず、大型電力装置も必要となる。このため現在の導入されているレーダー兵器は敵軍の視力を損傷させる非殺傷用小型武器がほとんどだ。

米国はレーザー兵器が未来の戦場の勝敗を左右すると判断し、開発に拍車を加えている。２０１４年から上陸したポンスに３０ｋＷ出力のレーザー兵器を装着してテストし、２０１７年にはロッキードマーチン社から６０ｋＷ出力の車両搭載用レーザー兵器の供給を受けて試験中だ。

一方、中国も２０１８年の中国珠海エアショーに「ＬＷ−３０」と呼ばれる対空防御用レーザー兵器システムを登場させた。

https://s.japanese.joins.com/JArticle/261309
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版 2020.01.08 16:34